副業がバレる危機

世の会社は大半が副業禁止だ。

ウチも例外ではない。

さて、それでも今までバレずにやってこれたのは、副業分の住民税を普通徴収に切り替えていたからで、これでほぼ心配事は消えていた。

これからも⋯

の、はずだった。

令和4・5・6年は転職したことで、普通徴収に切り替えなくても、新しい会社では最初の収入は分からない。

よって、住民税から副業がバレることは無かったのだが、今回は丸一年、今の会社に所属することになるので、来年は普通徴収の手続きをしなくてはならない。

うっかり忘れていた。

それと、もう一つの懸念事項。

引っ越しだ。

普通徴収への切り替えを認めない自治体もあるので、転居先の役所に確認しなければならない。

新居の契約は既に済んでいる。

まずい。

急いで役所の税務課に電話した。

が…

ダメ。

どうやら令和5年から厳しくなったらしく、今まで例外で認めていたが、今後はどんな事情でも特別徴収するとのことだ。

う〜ん…。

新しい転居先を探すか。

それとも副業やってるの開き直るか。

とりあえず、どこかまだ普通徴収を認める自治体を探してみるが、俺が以前住んでた自治体も、ご丁寧に認めない旨がホームページに書かれていた。

万事休す…

と、思ったのも束の間

一気に光が差し込んだ。

普通徴収は認められなくなったが、役所として会社に提出するものは以下の２点

・毎月の徴収金額が書かれたもの

・税額決定通知書（圧着シート）

この、税額決定通知書に書かれている収入が、本業より多いことで副業がバレてしまうのだが、この自治体は個人情報保護の観点から、これを圧着シートで送ってるそうで、会社が剥がさないかぎり、内容がバレることはないらしい。

つまり、住民税の徴収が増えたとしても、副業の収入なのか、あるいは投資の利益かは、まったく分からないのだそうだ。

急いで、転居先の役所に確認する…

よし、圧着シートで送ってるらしい。

役所から会社に送るものとして、ダブルワークがバレるようなものは、圧着シートを剥がさないかぎり無いと、お墨付きを貰った。

あぶね〜。

つーか、そもそも前の担当者に副業バレないために普通徴収にって話してるんだから、この説明してくれたっていいのにね。

お役所様に、そこまで求めるのは酷な話か。

そんなわけで、なんとか切り抜けられそう。